特定非営利活動法人ツバルオーバービュー

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日経新聞2010年2月15日

南太平洋大学、海洋地球科学部、パトリック・ナン教授は、日経新聞のインタビューに答える形で、現在南太平洋の島嶼国が置かれている状況に対して、厳しい見解を提示しました。

記事の中で氏は、COP15に対する失望を表明したうえで、仮にCOP16で削減目標が定められたとしても、南太平洋での海面上昇は食い止められない、ということが事実だと述べた。2008年以降の温暖化の影響は、IPCCが公表している報告書よりも、上回っており、ツバル・キリバスは今後10年~15年で国全体が居住に向かない地域となり、移住が必要となる。南太平洋全域では数十万人が移住の必要に迫られるだろう、としています。

移住に伴って、魚介類中心の生活から穀物栽培を行う生活への順応が必要であり、その教育支援を行っていくことが適応策になると結んでいます。

あと10年~15年で居住に適さなくなる・・・・これは私たちにとってもショッキングな発言です。真意のほどを現在ナン教授に確認しています。追加情報が有り次第アップデートします。

参照レポート

Responding to the challenges of climate change in the Pacific Islands: management and technological imperatives.
by Patrick D. Nunn 10th/DEC/2009 PDF 624.5kb